新型インフルエンザの日本国内での患者が確認されて1週間が経過した。国内対策は今後どう進めて行くべきか。
世界保健機関（WHO）のOBの見解は以下の通り。
季節性インフルエンザと似ているところは非常に多い。しかし季節性の場合は重症化する高齢者が多い。新型インフルエンザでは高齢者は免疫で守られているといわれ、海外の重症患者は若年層に多い。
糖尿病などの基礎疾患を持っている人や妊婦、健康問題のない若者も重症化している。次世代を担う若年層が重症化すれば社会全体に与えるダメージは非常に大きい。新型インフルエンザ対策はいかにして若年層の重症化を防ぐかが最大のポイントとなっている。
また危機管理は一番悪い状況を想定しておくのが基本であるが、状況に合わせた弾力的な運用ができるようにしておいた方が、実体経済に与える影響も少なくなる。
感染初期は学校閉鎖などの措置も必要かと思われるが、経済活動の中心を担っている企業は時差出勤するなどしても十分対応可能と考えられる。
また、軽症者の多発で発熱外来のパンクもありえるが、診療所も一般患者と時間を分けて診察するなどの対応を地域の実情に合わせて取ればよい。
現在の流行は小規模で秋以降の第二波が本番との見解もあるが、それはあくまでも予想であって必ずそうなるとも限らない。必要な事は、やはり今回の教訓を生かし柔軟な対応ができる制度を確立することと、抗ウィルス薬やマスクなどをきちんと備蓄しておくことが必要である。
＞＞
【在庫あり】新型インフルエンザ対応のマスクはこちらPR
